土地探しの際はハザードマップで自然災害の危険度もチェック!

ハザードマップを参考に土地探しをしよう

ハザードマップとは

ハザードマップとは、都道府県や市町村の各自治体で作成している自然災害による被害予想地図のことです。災害が発生しやすいエリアを把握することで、防災意識を高め、被害を最小限に留めるために作成されました。津波、火山、土砂崩れなど、地域によって被害の種類が異なるため、自治体ごとに作成されるハザードマップもさまざまです。被災想定区域の表示だけではなく、避難経路や避難場所も表示されているので、日頃から確認しておきましょう。

ハザードマップで確認できること

ハハザードマップでは、災害時における被災想定区域やその規模、避難経路、避難場所、道路情報などを確認することができます。各自治体の窓口で配布されていますが、国土交通省が開設したポータルサイトを使って、全国の自治体で公表しているハザードマップの検索も可能です。

●わがまちハザードマップ

都道府県と市区町村を選択すると、公開されているハザードマップ一覧が表示され、詳細ページへリンクします。スマートフォンでも閲覧できるので緊急時も役立つでしょう。

●重ねるハザードマップ

全国地図から入力した住所の周辺が表示されるため、隣接する地域の情報も知ることができます。災害リスクや道路防災情報、活断層など、必要な情報を重ねて表示したり印刷したりすることも可能です。

ハザードマップの種類

浸水予想区域図

浸水予想区域図は、台風や大雨による河川の氾濫による被災想定区域(浸水する範囲)を示したものです。被害規模(浸水の深さ)によって色分けされています。河川付近の被害規模が大きいと予測されるのはもちろんですが、河川から離れた地域でも土地が低いと浸水の恐れがあり、想定区域に指定されていることも。地図上では危険度がわかりづらいことも多いので、チェックしておきましょう。

土砂災害ハザードマップ

改正土砂災害防止法では、急傾斜地の崩壊、土石流、地滑りの恐れがある区域を、「土砂災害警戒区域」と「土砂災害特別警戒区域」に指定し、土砂災害ハザードマップに表示しています。土砂災害を誘発する要因は、台風や集中豪雨、梅雨時の長雨、地震、火山活動など。山間部に限らず、急傾斜地であれば都市部であってもがけ崩れの恐れがあります。

津波・高潮ハザードマップ

津波ハザードマップは、津波が押し寄せる浸水予測区域を地図化したもの。津波は地震発生後、早ければ10分程で到達するため早めの避難が必要です。ハザードマップには土地の標高や、一時避難できる津波避難ビルなども表示されています。いざというとき迅速な行動が取れるように、安全な避難場所を確認し、日頃から備えておくことが大切です。

地震ハザードマップ

地震ハザードマップでは、地震による建物倒壊、火災危険度、災害時活動困難度などが危険度レベル別に色分けされています。断層帯や地盤の液状化現象が起きやすい区域や、避難経路や避難場所の確認が可能です。個々の防災に活用できることはもちろんですが、建物の耐震計画や防災拠点の整備など、災害に強い街づくりにも役立ちます。

ハザードマップを活用して家族で災害について話し合おう

新築のための土地探しをする際は、予測不可能な自然災害について考えることも必要です。浸水や津波、土砂崩れ、地震による火災や建物倒壊の危険、液状化現象の可能性、火山噴火など、自然災害はさまざま。危険度がゼロという地域はないと言ってもよいでしょう。その土地に起こりうる災害リスクをできる限り把握したうえで購入を決めることが大切です。

また、災害はいつ起きるかわかりません。家族が全員家にいるときとは限らないので、被災したときの連絡方法なども含めて家族で十分に話し合うことをおすすめします。平常時からハザードマップを利用して家から避難所までの所要時間を計ってみたり、避難経路を確認したりしておきましょう。

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